理学療法士が支える介護：生活の質を高めるリハビリの即戦力！

理学療法士が支える介護：生活の質を高めるリハビリの即戦力！

介護と聞くと介護福祉士や生活相談員をイメージする方も多いですが、近年では理学療法士も重要な役割を果たしています。

介護福祉士も理学療法士も、高齢者の生活の質（Q・O・L）の向上を図る点では共通していますが、作業内容には大きな違いがあります。

わが国では高齢者が増加傾向にありますが、理学療法士の数も増加が予想されており、受容が減少に転ずる可能性もあるため注意が必要です。

本記事では介護現場における理学療法士の役割や、生き残るためのポイントについて解説します。

介護現場における理学療法士の役割とは？

もともと理学療法士の役割は、身体に障害がある方に対して運動療法や物理療法を施し、基本的動作能力を回復させることです。

理学療法士が働く現場では、英語の「Physical Therapist」の頭文字を取ってPTと呼ばれることもあります。

理学療法士が施術を行う対象はケガをした方や病人などさまざまですが、介護現場では基本的に高齢者が施術対象です。

介護現場では高齢者に対して運動療養や物理療法を施し、基本的動作能力の向上・維持・低下予防を目指します。

病院では医師の指導下で作業を行いますが、介護現場ではケアマネージャーなどと連携してリハビリプランを作成・実施します。

介護現場においては、具体的にどのようなシーンで活躍しているのか？

介護現場における理学療法士の仕事は主に以下4つに分類されます。

• リハビリプランの作成
• 支援内容の決定
• 施術（運動療法・理学療法）
• 日常生活に関する指導
• 診療記録の作成

それぞれについて解説します。

・リハビリプランの作成

理学療法士が介護現場で施術するにあたり、リハビリプランの作成が行われます。

リハビリプランを作成する際には、対象者に関して以下の点を評価します。

・持病の有無や既往歴

・基本的動作能力（筋力・柔軟性・敏捷性・持久力・バランス感覚など）

・生活状況

・身長、体重など

・血圧、心電図、筋電図

・神経機能

上記の点と対象者の目標を総合的に勘案し、リハビリプランが決定されます。

・支援内容の決定

リハビリプランの作成を終えたら、対象者にとって必要とされる支援の内容を決定します。

支援内容を決定する際には医師や看護師、作業療法士などと連携を取ることが重要です。

また、対象者の家族に対しても介助のやり方やコミュニケーションの取り方に関する指導を行います。

支援内容まで決まったら、実際の施術に入ります。

・施術（運動療法・理学療法）

対象者に対する支援内容が決定したら、実際の施術（運動療法・理学療法）を行います。

運動療法では対象者の身体を動かしながら、基本的動作能力の向上や維持、低下の防止に取り組みます。

運動療法の具体例は以下のとおりです。

・筋力増強

・持久力アップ

・関節の可動域向上

・起居動作の訓練

・歩行訓練

・車いすの移譲訓練など

物理療法では低周波治療や温熱・寒冷療法、あんま・マッサージなどを行い、痛みの緩和や身体機能の回復を目指します。

・日常生活に関する指導

介護の現場で理学療法士が行う作業の1つが、日常生活に関する指導です。

例えば、リハビリの対象者が自宅での生活を希望している場合、家具の配置やバリアフリー化に関する提案を行います。

具体例としては介護用ベッドや手すりの設置、段差の解消などが挙げられます。

・診療記録の作成

介護現場で働く理学療法士の重要な仕事の1つが診療記録の作成です。

毎回の施術後にリハビリ内容や所要時間、評価などを記録します。

診療記録の内容をもとに診療報酬や介護報酬が請求されるため、リハビリと並んで重要な作業といえます。

高齢者の増加と自立支援の要望により期待増？！

日本では高齢化が進んでおり、介護関連の仕事に関する需要はますます増加傾向にあります。

しかし、理学療法士の数が毎年1万人ほど増加しているため、高齢者が増えたからといって、必ずしも理学療法士の仕事が増えるとは限りません。

理学療法士がはたらく病院や介護施設の数にも限りがあるためです。

今後、理学療法士に求められる能力は多様化していくため、生き残るためにはさまざまなニーズにこたえられる理学療法士になる必要があります。

まとめ

理学療法士は大きな病院や整形外科だけでなく、介護の現場でも重要な役割を果たしています。

介護の現場では医師や看護師、作業療法士などと連携し、一人ひとりに適したリハビリプランを作成、基本的動作能力の向上や維持を図ります。

高齢化が進む日本では、理学療法士の需要がますます増加傾向にあると言えるでしょう。

ただし、理学療法士の数も増えているため、時代の変化に合わせてさまざまなニーズに応えられるよう、自己研鑽を続ける必要があります。