整骨院、柔道整復師の現状と将来性｜業界のトレンドはどうなの？

整骨院、柔道整復師の現状と将来性｜業界のトレンドはどうなの？

整骨院の数や柔道整復師の人数は年々増加傾向にあり、同業者同士による競争はますます熾烈になってきています。

また、2020年に発生した新型コロナウイルスの影響で通院を自粛する患者様が増え、事業の継続が困難となった整骨院・接骨院も少なくありません。

では、整骨院や柔道整復師には将来性が期待できないのでしょうか。今回の記事では、整骨院や柔道整復師の現状、および将来性について詳しく解説しています。

整骨院、柔道整復師の仕事とは？整形外科や整体とはどう違うの？

整骨院や柔道整復師の将来性について解説する前に、柔道整復師の仕事についてご紹介します。整形外科や整体との違いという観点からみていきましょう。

整形外科との違い

整形外科と整骨院の最大の違いは、医療行為かどうかです。整形外科で治療にあたっているのは、国家資格を持つ医師です。

柔道整復師も国家資格ではあるのですが、医師ではないため治療という言葉は使えません。そのため、整骨院では施術という言葉を使っています。

また、整形外科でも整骨院でも健康保険を利用して治療および施術が受けられますが、整骨院の場合は保険請求できる症例に制限があります。

整骨院で保険請求が可能となっている症例は、骨折・脱臼・捻挫・打撲・挫傷だけです。慢性的な肩こりや腰痛に関して、保険を利用した施術は受けられません。

整体との違い

整骨院と整体院はよく混同されるのですが、整骨院では保険を利用して施術が受けられるのに対し、整体院での施術には一般的に保険適用がありません。

また、整骨院では国家資格を持つ柔道整復師が施術にあたっていますが、整体院の場合、特に資格は必要ありません。

ただ、最近は整骨院でも保険を利用せず自費施術だけをおこなっているケースがありますし、柔道整復師が整体院を開業するケースも少なくありません。

整骨院、柔道整復師の現状

冒頭でもお話ししましたが、整骨院や整体院の数は年々増加傾向にあります。平成20年の段階では全国に35,000件あった整骨院は、その後10年で50,000件にまで増加しています。

柔道整復師の数も、平成22年の段階ではおよそ50,000人でしたが、平成30年には70,000人にまで増加しています。

そのため、整骨院や接骨院の間で患者様の争奪戦が激化しており、競争に負けた治療院は売り上げの減少、もしくは廃業という事態に追いやられています。

さらに、一部の整骨院や接骨院で療養費の不正請求がおこなわれたため、療養費の支払い要件が厳格化される傾向にあります。

このような現状を鑑みた場合、以前のように整骨院や接骨院を開業すれば、あとは左団扇で暮らせるといったことは期待できないでしょう。

整骨院、柔道整復師の将来性は？

先述した通り、整骨院や柔道整復師の数がどんどん増えており、治療院間の競争は激しくなる一方です。ただ、整骨院や柔道整復師の将来性が期待できないかというと、必ずしもそうとは言えません。

確かに、今まで通りの経営を変えない場合、将来、整骨院の売り上げが先細りすることは避けられないでしょう。

ですが、整骨院や柔道整復師の現状を踏まえ、トレンドを見越した経営方針に切り替えることで、整骨院としての売り上げをアップさせることはいくらでも可能です。

整骨院、柔道整復師今後の｜トレンド

整骨院や柔道整復師の今後のトレンドとして、「脱・保険施術」が挙げられます。これまでの整骨院では、保険を利用した施術を受けられる点がメリットでした。

ですが、先述したように療養費の支給条件が厳格化されていますし、保険の施術だけでは売り上げも頭打ちとなりつつあります。

そのため、他の施術所に先駆けて、自費メニューを導入することが重要です。最近のトレンドである自費施術について詳しくご紹介します。

自費施術のメリット

整骨院で自費施術を導入するメリットの1つが、売り上げをアップすることが可能という点です。保険施術では、よほど頻繁に通ってくれる患者さんでもない限り、1人当たりの売り上げをそれほどアップさせることができません。

自費施術の場合は、1人から1ヶ月で数万円の売り上げを確保することも不可能ではありません。また、回数券を導入すると、売り上げを安定させることにもつながります。

自費施術を導入する際のポイント

自費施術を導入する際のポイントとして、保険施術から自費施術に、徐々に移行する点が挙げられます。

いきなり100%自費施術にしてしまうと、これまで通ってくれていた患者様が来なくなるリスクがあります。

少しずつ自費施術の割合を増やしていき、保険施術が不要だと判断した段階で、完全に自費施術にすると良いでしょう。従業員がたくさんいるようであれば、保険施術と自費施術を並行しておこなうのもよいでしょう。

まとめ

整骨院・接骨院の件数は年々増加しており、専門学校の数が増えたことから、柔道整復師の数も増え続けています。

そのため、今後の整骨院・接骨院はトレンドを把握し、患者様のニーズに合った施術を提供していくことが欠かせません。その方法の1つが、自費施術への移行です。

他院に先駆けて自費施術メニューを導入することで、売り上げをアップさせ、経営を安定化させることが可能です。

いきなり保険施術を止めることにはリスクがあるので、少しずつ自費施術の割合を増やしていくことがおすすめです。